「コロナ禍でも業績を上げている企業の特徴とは?」
「同じ業種なのにどうして赤字と黒字に分かれるんだろう」
「コロナ禍で上手く行っている企業はどんな施策を行っているんだろう」
等と疑問に思ったことはありませんか?
2020年3月、新型コロナウイルスにより緊急事態宣言が発令されました。
一時期は毎日の感染者数が一桁の日々が続き沈静化したように思えましたが、オミクロン株が猛威をふるい、再び桁違いの感染者数が報告されるようになりました。
まだまだコロナ禍以前のような生活には戻れそうにもないまま、コロナ禍での生活も3年目を迎えます。
コロナ禍が始まった2020年の時点から、企業の業績は大きく分かれ、二極化しはじめました。
そして3年目の現在はどうでしょうか?
業績が下がってしまった企業と、大きく業績を上げた企業……それらの共通点をまとめました。
業績UPした業界、業績DOWNした業界
コロナ禍に打撃を受けた業界は多数ありますが、アパレル業、イベント業、観光などはその中でも最たるものでしょう。コロナ禍のはじまり…2020年には、緊急事態宣言により店舗が営業停止になったり、外出自粛による需要減で大打撃を受けたことが頻繁にメディアで取り上げられていました。
そんな中で、コロナ禍により業績が伸びたのは、電気機器や鉄鋼などの製造業や巣ごもり需要にマッチした通信業界、小売業、ゲーム業界など。
注目したいのが、同じ打撃を受けた業界の中でも、赤字幅に想像以上の差が生まれていた所です。業種を問わず、赤字を大幅に抑えた企業や、逆に黒字になった企業があったのです。
アパレル業界では、アダストリアは早い段階からオムニチャネル施策を取り入れ、ECサイトに注力することで赤字を抑えました。
飲食業界も、テイクアウトやデリバリーに対応することで赤字を抑えています。苦しい状況には変わりありませんが、対応が後手になっていた企業より赤字を抑えました。そんな飲食業界ですが、なかでも、日本ケンタッキー・フライド・チキン(KFC)は赤字どころか、コロナ禍にあって売上を20%も伸ばしているのです。
業績UPした業界や、打撃を受けた業界でも下げ幅が小さかった企業に共通しているのは、ウィズコロナの時代に「マッチしている」「マッチさせた」ことと言えるでしょう。
コロナ禍におけるコミュニケーションの重要さ
「ウィズコロナの時代にマッチしている」ことは、経営方針や戦略だけではなく、働き方や、コミュニケーションにおいても重要です。
企業は業務内容を変化させてきただけでなく、社内活性や社員同士のコミュニケーションに注力している傾向があるのです。
リクルートが発行した調査結果によると、「コミュニケーションの総量」や「コミュニケーションの質」「職場の他者と関わる機会」等で、いずれも減少したとの回答が割合として多くなっています。
リモートワークという環境が、本質的にコミュニケーションが取りづらいものであるということを表しています。
多くの企業がリモートワークを導入したものの、コミュニケーション面での適応がなかなかうまく行っていない現状と言えるでしょう。
オンライン上でのコミュニケーションは、多くの会社で1on1を取り入れたり、リモート会議などが主流となっています。
そして、そこから一歩進み、オンラインでのイベント開催も多く見かけるようになってきました。
Peatixが発行したイベント調査レポートによると、オンラインイベントに対して「興味がある話題なら参加したい」が81.0%、「積極的に参加したい」が22.0%と、プライベート、ビジネス問わずオンラインイベントへの関心が高まっていることがわかります。
それと同時に、レポートにて、オンラインイベントが普及し、関心が高まるのに比例して、オンラインイベントに対する「求めるレベル」が上がってきていることも述べられていました。
オンライン上での課題を認識し、会社にあったイベントやコミュニケーションを見つけ、施行できている企業は生産性を高く保ち、業績を上げることができているようです。
参考:職場における集まる意味の調査 調査結果 / 2021年 イベント調査レポート
おわりに
まだまだ先行き不透明なコロナ禍の時代。
いずれコロナ禍があけたとしても、一気に普及したリモートワークやすっかり浸透した新しい生活様式や働き方は、今後はニューノーマルとして続いていくと考えられます。
業績を伸ばしていくためには、時代に合った経営戦略を取り続けることが大事ですし、それ以外にも、丁寧なコミュニケーションや、理念の浸透も不可欠です。
企業ごとにとるべき戦略や、必要なコミュニケーション方法は変わってきます。
早いうちからコロナ禍に適応し、オンラインでのコミュニケーションや社内イベントを行ってきていても、ノウハウが無いために良いイベントが作れなかったり、効果が出ているのか分からないという企業様は少なくないと思います。
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